ダウ平均と日経平均の長期的な伸び

ダウ平均と日経平均は、ともに「平均」とつく株価指数ですが、長期的な伸びは全然違います。本日(3/4)の日経新聞『大機小機』で騰落率の違いに触れられています。

 

10年単位の年末株価と、過去からの2016年末との年平均の騰落率(幾何平均)の推移が、記事には登場します。

 

日経平均株価:

1986年末:18,701円

1996年末:19,361円

2006年末:17,225円

2016年末:19,114円

過去10年間騰落率:1.05%

過去20年間騰落率:-0.06%

過去30年間騰落率:0.07%

 

米ダウ工業株30種平均:

1986年末:1,895ドル

1996年末:6,448ドル

2006年末:12,463ドル

2016年末:19,762ドル

過去10年間騰落率:4.72%

過去20年間騰落率:5.76%

過去30年間騰落率:8.13%

 

ここまで乖離があると、うんざりします。

確定拠出年金(401k,iDeco,DC)は、長期投資の本丸です。

ドルコスト平均法に代表されるほったらかし前提の積立投資を、自国の株式連動商品で運用していてもほとんど利益を生まないようにみえます。

米国に生まれていれば、手応えを十分感じ取る成果が得られそうです。

401kが米国で生まれ、それなりに年金制度として支持を得ている様子が伺えます。

 

日本では、アメリカの制度を参考に、2001年「日本版401k」が産声をあげました。

今年一月には、大改正があり、現役世代のほぼすべてが加入できる制度となりました。

しかし、この年金制度は認知度が低く活性化されていない状況がずっと続いてきました。

 

認知度が低く活性化されない原因の一つに、「本当にお得か」との懸念があるとおもいます。

平均株価のパフォーマンスがここまで乖離しているとそうも思いたくなります。

 

「最初に設定しれば、後はほったらかし」と、この年金制度を楽観的には捉えられません。

米国であれば、これでいいのかもしれません。

日本人は真面目で米国人は楽観的だから、といった国民性に原因を求める声があるなら、それは違うとおもいます。平均株価の推移がここまで乖離があると、国民性の違いはほとんど意味をなさないでしょう。

確定拠出年金に既に加入している人でも、元本確保型商品の比率が高くなっている要因にもなっているとおもいます。

 

放っておくだけではいけない。

私は、自分の意思を何らかのかたちで織り込める手法を用いるべきだとおもいます。

 

イチロー効果。目先の評価率(打率)にとらわれず、安い口数(ヒット数)をコツコツ積み重ねる投資の考え方。元本を減らさずヒット数増産のやり方を、これまでにもこのブログで紹介してきました。

ドルコスト平均法と併用できます。ぜひ試してみてください。

 

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